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建設業のこれからはどうなるのか タイル職人が考えるこれからの建設業でおすすめの職種とは
2023/02/10コラム
建設業は職人の高齢化や後継者不足など多くの問題を抱えていますが、日々新しい建物は建設されており、建設業を取り巻く環境は決して悲観的なものではありません。今回のコラムでは建設業の今後について考察し、さらにタイル職人として建設業で働くことについて様々な角度から解説していきます。
建設業の現状と課題
人材不足が続く
建設業就労者はここ20年で著しく減少しています。H9年に685万人いた建設業就労者はH28年には 492万人にまで減少しています。割合にして約28%の減少ということになるので、大きな減り方です。
人材の高齢化が進んでいる
建設業就労者の高齢化も深刻な問題です。H9年の建設業就業者は55歳以上が約24%、29歳以下が約22%でしたが、H28年は55歳以上が約34%、29歳以下が約11%と急激に高齢化が進んでいます。後継者不足と若手の参入が減少していることが大きな要因として考えられます。
労働環境の課題
給与について
かつて建設業といえば、現場の職人に限っては日払い（日給制）が一般的で、月々安定した給料がもらえる月給制を採用しているところはほとんどありませんでした。しかし、ケガや病気で現場に出ることができない＝収入がなくなるという状況は職人にとっては不安でしかありません。そこで、このような状況を改善しようと最近では月給制にしているところも多くなってきており、一般的な会社勤めと変わらないような就労形態が広がりつつあります。
休暇について
建設業は建設現場で工期の遅れや変更などが出ると、残業や休日出勤などで工期に間に合わせようとする傾向にあります。しかしこれでは、人によっては休暇がほとんど取れないというような状況も起こってしまいます。そこで最近では休日出勤や残業を極力減らし、有給も付与するなど、建設業であってもしっかりと休日・休暇を確保できるように変わってきています。
建設業は将来性がある仕事なのは間違いない
住宅が不要になることはない
衣食住と言われるように、住宅は人が生きていく上で必要不可欠なものです。よって、建設業界における住宅市場は今後も確実に存続すると考えられます。
リフォーム・リニューアル需要も高い
近年はリフォーム市場が活況です。老朽化したマンションや戸建住宅をリフォームする以外にも機能性やデザイン性を追求し、より快適な住空間を実現するためのリフォームの需要が増えています。
労働条件もよりよくなっていく
新3Kの提唱
建設業の３Kのイメージを払拭すべく、国土交通省により新3Kとして「給与・休暇・希望」が提唱されています。
具体的には国土交通省直轄工事において、下記のような一定の条件を満たしている企業（事業主）を評価し、直轄工事を優先的に発注しています。
「下請企業からの労務費見 積を尊重する企業を、総合評価や成績 評定において優位に評価」
「週休2日の確保状況に応じて、労務費等を補正するとともに、成績評定を加減点する「週休2日対象工事」を発注」
「建設現場の生産性を向上するため、必 要経費の計上とともに総合評価や成績評定を加減点する「ICT施工」を発注」
日給制から月給制へ
日給制から月給制への移行が推進されている背景としては、働き方改革により2022年に「公共事業」「ゼネコンの工事」はもとより「大規模修繕」も土曜休みが徹底されるようになったことがあります。
建設業は天候に左右されやすいですが、その上土曜に稼働できないとなれば、毎月安定して働ける日数が少なくなり、悪天候が続けば給料がいつもの半額以下というような事態にも陥ってしまいます。
しかし、月給制にすれば天候に関係なく、そして怪我や病気で欠勤が続くときなどがあっても安定した給料をもらうことができます。働く日数にかかわらず固定給が支払われる月給制が広がることによって、建設業への若手の参入も期待できるでしょう。
週休2日制へ
政府が推進する働き方改革の波は、建設業界にも押し寄せています。週休2日制への移行もその中の一つの大きな流れであり、建設業界も他業界と同様に休日や休暇を確保してワークライフバランスを実践していこうという考えが広がってきています。
建設業の将来性で考えるならタイル職人がおすすめ
特にタイル職人は将来性が高い
建設業就労者の減少に伴い、タイル職人の数も減少しています。しかし、将来的に建設工事がなくなるということはなく、またビルやマンションの大規模修繕における外壁タイル補修も定期的に発生することから、タイル職人の需要は今後増えてくると予想されています。
大規模修繕に特化しているので安定して仕事がある
弊社は大規模修繕工事を専門としているタイル工事会社です。大規模修繕工事を専門としている理由としては、以下の２点が挙げられます。
① 大規模修繕工事が必要な建築物がたくさんある
ビルやマンションなどの大規模建築は修繕の周期が建設業法で決まっています。建築物には国が定めた耐用年数があり、不具合が生じた部分を問題なく使用できるまでに修理をする必要があるからです。つまり、建築物であれば必ず修繕工事を行わなければいけないのです。
② 大規模修繕工事は単価が高く、就業時間も限られている
大規模修繕工事は工事の単価が高くなっています。大規模修繕工事は下請けとして現場に入るケースもありますが、弊社の場合はマンションの管理組合から直接の依頼が入ることもあります。そのため工事単価を高く設定できるのです。また、大規模修繕工事は基本的に居住者の迷惑にならないように工事を行うので、夜間や休日などに工事をすることはありません。就業時間が限られているのも大規模修繕工事の特徴です。
田中タイル工業ならタイルの技術を集中して学べる
タイル工事会社である田中タイル工業に入社をすると、先輩から直々にタイルの技術を学ぶことができます。弊社では新人であっても早い段階でたくさんの現場に出し「経験して覚える」ことを大切にしています。チャレンジ精神旺盛な人を、田中タイル工業は歓迎します。
建設業を目指すなら田中タイル工業で一緒に働きませんか？
建設業の高齢化や人手不足は深刻な問題ですが、逆に言えばそれだけ若手にチャンスが開けているということになります。近い将来訪れる大規模修繕ラッシュを考えると、建設業の中でも特にタイル職人の需要は高いと言えるのではないでしょうか。
田中タイル工業はタイル工事を専門とする工事会社であり、社内に教育体制や資格支援制度があるので、未経験者も積極採用しています。社会保険完備はもちろんのこと、給与も月給制か日給制か自分で選ぶことができるなど、建設業でありながら手厚い福利厚生が用意されています。
私たちと一緒に、将来性とやりがいの両方を備えたタイル職人を目指してみませんか。
